玩具映画後世に 戦前の名作 よみがえるチャンバラ（産経新聞）
■大阪芸大ＰＴ フィルム復元
阪東妻三郎、市川右太衛門、大河内傳次郎…。日本映画史を彩る時代劇スターらの戦前の劇場映画フィルムを短く編集して市販されていた「玩具映画」。大阪芸術大学（大阪府河南町）のプロジェクトチーム（ＰＴ）が、個人宅などに眠ったまま傷んでいた玩具映画を掘り起こし、復元や修復に取り組んでいる。戦前の映画フィルムは大半が廃棄されたが、玩具映画には数々の名作の見せ場も残り、近現代の庶民文化の語り部として文化財価値は高い。
玩具映画は、劇場公開が終了した作品のフィルム（３５ミリ）の名場面を切り取り、２０秒から数分程度に編集。大正後期から昭和初期に、手回しの小型映写機を使って家庭の壁やふすまなどに映し、楽しんでもらう目的で作られた。当時全盛だったチャンバラやアニメなどが特に人気を集めた。
ＰＴを率いる太田米男教授（６０）＝日本映画史＝によると、戦前の無声映画のフィルムは興行的な価値が失われたうえ、可燃性で危険として、映画会社などにより大半が破棄されたり、焼失したりした。東京国立近代美術館フィルムセンターの調査では現存率はわずか５％前後で、作品名は知られていても実際に残っていないケースが多い。
そこで太田教授が目をつけたのが、市販されて個人の手に渡った玩具映画。平成１５年にＰＴを立ち上げて以降、コレクターや骨董（こっとう）市などを探し回った。だが、ほとんどのフィルムは劣化で映写機にかけられる状態ではなかったという。ＰＴは、国内随一のフィルム修復技術を持つ「ＩＭＡＧＩＣＡウェスト」（大阪市）と協力し、これまでに７００本以上を復元、修復してきた。
戦前のフィルムは特に、一部が溶けるなど劣化が進み、近年は「いま残さなければ」との機運が高まっているという。
ＰＴはこの１年半だけでも、日本最初の映画スターといわれる尾上松之助主演の「荒木又右衛門」（大正１４年）、伝説の天才映画監督、山中貞雄の「鼠小僧次郎吉 道中の巻」（昭和８年）、昨秋には月形龍之介主演の「荒木又右衛門」（昭和５年）など“幻の作品”をよみがえらせた。
このほか、戦犯追及を逃れるために廃棄されたはずの戦時中の国策映画や、大正２年の京都・祇園祭などの貴重な記録映像の復元も手がけている。
太田教授は「戦前の映像の断片からは、黄金期を迎えていた日本映画の勢いがみなぎり、時代性が伝わってくる」と、文化財としての保存の重要性を強調。傷みが激しくても最新技術によって復元できるといい、「後世に伝えるため、玩具映画を持っている人はぜひ連絡を」と呼びかけている。連絡は大阪芸大（ＴＥＬ０７２１・９３・３７８１）内の映像学科研究室へ。
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海岸にダイオウイカ漂着＝最大級の無脊椎動物−新潟（時事通信）
新潟市水族館マリンピア日本海（同市中央区）は20日、世界最大級の無脊椎（せきつい）動物といわれるダイオウイカの死体が新潟市西区の海岸に漂着したと発表した。
同日、西区五十嵐一の町の海岸に打ち上げられているのが見つかった。同水族館に搬入して調べたところ、大きさは外とう長（腕を入れない胴体部分）170センチ、全長340センチ、重さは109．2キロあった。
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医学部新設と急激な定員増は慎重に―医学部長病院長会議（医療介護ＣＢニュース）
全国医学部長病院長会議(会長=小川彰・岩手医科大学長)はこのほど、医学部の新設と急激な定員増に慎重な対応を求める要望書を鳩山由紀夫首相らにあてて提出した。臨床教員が不足している現状で、地域医療の中核を担う30-40歳代の病院勤務医が教員になれば、医療崩壊に拍車を掛けるとして、新たに医学部を増設することは「百害あって一利なし」と訴えている。
要望書では、経済協力開発機構(OECD)平均の医師数(人口10万人当たり300人)を目指している国の方針に賛意を示し、医学部の定員増についても「十分な財政的支援」の下、今後も協力するとしている。その一方で、医学部の新設と急激な定員増は医療崩壊をさらに悪化させ、国民福祉を後退させる可能性もあると警鐘を鳴らしている。
また、同会議の調査を基に、1つの医学部の運営には1大学当たり647.5人の臨床教員数が必要と説明。全国の病院勤務医数(大学病院を除く)は10万人当たり95.8人(2008年12月現在)で、人口100万人規模の都道府県の勤務医数は約960人となるため、この3分の2以上の医師が現場からいなくなるとしている。
さらに、6年後にはOECD平均の医師数に達し、10年以内に世界一になった後も増え続けることになると指摘。設備投資に多大な資金を投入し、教育者を雇用した後の定員削減は容易ではないとしている。
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茶髪、ピアスなど禁止令 日本水連決定に異論相次ぐ（J-CASTニュース）
競泳などの日本代表選手について、茶髪やピアスなどを禁じた日本水泳連盟の決定に対し、「今どきおかしい」とネット上で異論が相次いでいる。スノーボード国母和宏選手の鼻ピアスなどでも論議になったが、公式に禁止令が出るのは珍しく、波紋を呼んでいる。
「茶髪禁止令 シンクロ・水球・飛び込み選手らも」
こんな見出しの記事が2010年2月21日、朝日新聞のサイトに出ると、ネット上では、疑問の声が次々に上がった。
■誓約書へのサインが求められ、違反者には登録停止
記事に200件ほど付いた、はてなブックマークには、「昭和のニュースかと思った」「高校の風紀委員会みたい‥」「水連理事の頭が固すぎるのか、それともお行儀の良さを求める世間様の圧力に柔軟に対処したのか？」といったコメントが並んでいる。
新聞各紙によると、茶髪などに不快感を示していた故古橋広之進名誉会長の意向もあって、日本水連では、過去の五輪でも、茶髪などをしないよう口頭で指導してきた。世界で戦うのに、華美に走る必要はないとの考えからだ。
そして、8月に急逝した古橋名誉会長の遺志を受け継ぐかのように、水連は09年10月20日、明文化に初めて踏み切った。競泳日本代表について、茶髪、ピアス、華美なネイルアートを10年4月から禁止する行動規範の文書を作ったのだ。水連では、アメリカやオーストラリアでもこうしたルールがあるとしており、各紙によると、相次ぐスポーツ界の不祥事もきっかけになったという。
さらに、10年2月21日には、シンクロ、飛び込み、水球などの選手についても、行動規範を明文化した。選手には誓約書へのサインが求められ、違反者には登録停止などの処分が下されるという。
禁止規定に異論が相次いでいることについて、水連に取材すると、事務局長は、「ネット上の批判はまだ見ていませんので、何とも言えません」と言う。禁止の意図や批判へのコメントなどは、規定を作った倫理委員会の委員長がするといい、J-CASTニュースでは委員長に取材を申し込んでいる。
■JOCは規定なし「決めるのが難しい」
日本水連の禁止規定について、関係機関ではどう考えるのか。
文科省の競技スポーツ課では、ほかの競技団体では担当者が知る限り禁止規定は聞いたことがないという。規定そのものについては、「スポーツ団体が自主的に決めたものですので、こちらとしては何とも言いようがありません」としている。
日本オリンピック委員会によると、茶髪やピアスなどの禁止については、大会ごとに定める行動規範に規定したことは過去にはない。その理由について、事業広報部では、こう説明する。
「ファッションに関わる部分は、基準をどこに置くのか、決めるのが難しいんですね。例えば、茶髪の一般論という主張があったとしても、それが一般論なのかははっきりしにくい。一方的な考えだけでいいのか、ということもありえます。水泳の選手であれば、プールの塩素で髪が脱色したり、もともと赤みがかった髪であったりすることも考えられ、一概にルールを作るのは難しいと考えています」
バンクーバー五輪では、日本スケート連盟の強化部長が男子の茶髪、ピアスなどを止めるよう求めたり、スキーのジャンプ競技選手2人がコーチらから指摘されて茶髪を黒く染め直したりしたとの報道はある。
しかし、五輪全体の行動規範に細かい規定はないため、自由にファッションを楽しむ選手はいるようだ。
国母選手が鼻ピアスを一時していたほか、フィギュアスケートの鈴木明子選手が空港で買ったピアスを着け、スピードスケートの岡崎朋美選手が金色のネイルをしていたなどと報じられている。
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【党首討論】実母へのカネ無心疑惑「全くの作り話だ」と首相が改めて反論（産経新聞）
鳩山由紀夫首相は１７日の党首討論で、実母からの資金提供をめぐり、自民党が首相側の提供依頼があったのではないかと追及していることに関して「全くの作り話だ。年に１度か２度、母を訪ねていたが、お金の無心は一切していない」と述べた。
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「押尾被告が入手依頼」＝知人男、麻薬譲渡認める−東京地裁（時事通信）
元俳優押尾学被告（31）＝保護責任者遺棄致死罪などで起訴＝に合成麻薬MDMAを渡したとして、麻薬取締法違反罪に問われた知人の元ネット販売業泉田勇介被告（31）の初公判が19日、東京地裁（田村政喜裁判官）であり、泉田被告は起訴内容を認めた。検察側は懲役1年6月を求刑して結審し、判決は3月12日に言い渡される。
検察側は冒頭陳述で、押尾被告がMDMAを「アミノ酸」と呼び、泉田被告に入手を依頼したと指摘。飲食店従業員田中香織さん＝当時（30）＝が亡くなった後、残りのMDMAを処分するよう、押尾被告が泉田被告に頼んだとした。
泉田被告は被告人質問で、友人の押尾被告が不利になると思い捜査段階で当初否認したが、田中さんのことを考えてその後認めたと供述。「押尾被告は事実をありのままに話し、罪を償ってほしい」と述べた。
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＜自民党＞「予算案」に消費税上げ明示せず（毎日新聞）
自民党は１６日、１０年度予算案の国会審議に臨む指針として「経済と財政に関する党の考え方」を決定した。民主党が衆院選マニフェスト（政権公約）に盛り込んだ子ども手当や農家の戸別所得補償制度、高校授業料の実質無償化などの政策を中止し、代替案として１．３兆円規模の「安心成長重点枠」創設を打ち出した。一方、参院選を控え党内の反発に配慮して「消費税率引き上げ」は明示せず、菅直人副総理兼財務相が「３月からの議論着手」に言及した政府・民主党との違いはあいまいになった。
◇雇用など３分野に「重点枠」１．３兆円創設
「考え方」は党経済政策調査会（与謝野馨会長）が策定、１６日の総務会で了承された。
一般会計総額が過去最大の９２．３兆円となった政府案に対し、社会保障費の自然増のみの８９．５兆円規模に抑えることで財政再建姿勢をアピール。「中期経済財政見通しと財政再建目標がないまま予算審議を求めるのは行政の怠慢」と政府を批判し、「財政責任法」の制定を提案した。
安心成長重点枠は「安心強化」「雇用」「成長投資」の３分野に首相の判断で重点配分する仕組み。３〜５歳児への幼児教育無償化や、高校・大学の新たな給付型奨学金の創設などの対案を例示した。１０年度予算編成の「事業仕分け」は不十分に終わったとして、主要分野別に首相官邸が各省に「削減率」を指示する案を示し、自民党政権時代のシーリング方式にこだわる姿勢もみせた。
半面、税制改正は踏み込み不足が目立つ。与党時代の０８年１２月に策定した「中期プログラム」で「消費税を含む税制抜本改革を１１年度より実施」とうたったのに比べ、今回は「所得、消費、資産など全般にわたるシャウプ税制以来の税制抜本改革が国家戦略課題」との表現に後退。「社会保障の具体的メニューとあわせて超党派で合意すべきだ」と与野党協議を呼びかけ、独自色を打ち出すのを避けた形になった。
同調査会の村上誠一郎事務局長は１６日の記者会見で「私は（消費税引き上げを）書きたかったが、みんなの意見でまとめた」と述べ、党内の意思統一の難しさをにじませた。【中田卓二、木下訓明】
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山下一海さん７７歳（やました・かずみ＝俳文学者、鶴見大名誉教授）１５日、肺炎のため死去。葬儀は２０日午前１１時、東京都国分寺市本多４の２の２のきわだ斎場。喪主は妻良枝（よしえ）さん。
蕪村や芭蕉を中心とする、近世俳諧研究で知られた。主な著書に「中興期俳諧の研究」「芭蕉と蕪村」「白の詩人−−蕪村新論」など。
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１等と前後賞合わせて２億円が当たる「グリーンジャンボ宝くじ」が１５日、全国で一斉に売り出された。
東京・銀座の売り場「西銀座チャンスセンター」では、発売開始の午前８時半に約２００人が行列を作った。７時頃に来たという東京都品川区、会社員関佑樹さん（２５）は「不景気で暗い話題が多いので、明るい気持ちになりたい。当たりが出たら、ヨーロッパ旅行に行きます」と夢を膨らませていた。
今回は１等１億５０００万円が１７本、２等５００万円が１７０本、賞金１万円の「春のおとずれ賞」が６８万本用意された。３月５日まで販売され、同１２日に抽選が行われる。
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